働く人の職業ストレスを診断し、職場環境の改善を援助する
OSI職業ストレス検査（第２版）
Occupational Stress Inventory
職業生活で生じるストレスの原因、反応状態、ストレスの対処方法をチェックすることで、働く人の「こころ」と「からだ」の健康の維持・増進と快適な職業生活を送ることを援助します。
| 種類 | 職業ストレスチェック |
|---|---|
| 目的 | 働く人の心身の健康の維持・増進と快適な職業生活を送ることを援助する 個人の精神的健康度を早期に発見してその対策を援助する 組織や雇用管理の問題点や改善すべき点を発見する 受検者が、ストレス状況を客観的に把握し、自らストレスの影響の軽減に役立てるため |
| 販売対象 | 企業、医療機関等 |
| 実施対象 | 18歳以上の就業者 |
| 場面 | キャリア・カウンセリング、教育・研修プログラム、問題の早期発見、治療、組織・職場風土の評価、企業内研修プログラム、定期的な健康診断 |
| 形式 | ペーパー版 |
| 所要時間 | 検査実施 20～30分 採点・結果の整理 10～15分 |
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なお、個人の方への販売は行っておりません。
検査の特色
OSI は、米国のカウンセリング心理学者Osipow, S. H.（オハイオ州立大学教授）とSpokane, A. R.（レーハイ大学教授）両博士によって開発された職業ストレス検査（Occupational Stress Inventory：OSI）を原版としていますが、単なる翻訳版ではなく、岡山大学田中宏二教授と筑波大学渡辺三枝子教授が、日本人のさまざまな職業に就いている職業人への適応についての研究を重ね、日本版として新たに開発、標準化したものです。
職業ストレス原因（源）の評価→ストレス原因への対処→ストレス反応という、一連のストレス連鎖を包括的に測定する総合的なストレス検査です。
利用場面
■社内研修での利用
新入社員フォロー研修や管理職研修などの企業内研修や自己啓発研修の場で、心理的健康度をチェックするために、自分のストレス状態やストレス対処法を自己診断し、さらに、望ましいストレス対処法を身につけるための資料とすることができます。
■個別面談での利用
個人がより充実した職業生活を送るために、自分と職業との関係を振り返り、将来の進路やキャリア形成を考えるカウンセリングに役立ちます。また復職支援や健康相談室での面談時にもご利用いただけます。
■ストレスチェック制度での利用
改正労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度に対応したストレスチェックとして、また高ストレス者へよりきめ細かい対応をするための資料としてご利用いただけます。
開発者から
広島文化学園大学 学長／岡山大学 名誉教授 田中宏二
メンタルヘルス対策とストレスチェック（845KB） （『職業研究』2016 NO.2「巻頭言」）
活用事例
- 新入社員フォロー研修での活用事例
OSI職業ストレス検査を活用した職場適応支援（1.1MB）（『職業研究』2016 NO.2、pp.6～7） - 管理職研修での活用事例
OSI職業ストレス検査を活用した管理職研修の事例（994KB）（『職業研究』2016 NO.2、pp.8～9） - 健康相談室での活用事例
産業保健現場におけるOSI職業ストレス検査の活かし方（1.2MB）（『職業研究』2016 NO.2、pp.8～9） - 個別面談の実施事例
OSI職業ストレス検査の結果の見方とサポートのヒント（1.8MB）（『職業研究』2016 NO.2、pp.11～19） - 『職業研究』誌 「アセスメント・ツール」OSIに関する記事一覧
OSIの構成
職業生活で生じるストレスの原因、反応状態、および対処方法をチェックする３検査から構成されており、合わせて14の尺度が設けられています。
検査の流れ
集団、個別どちらでも実施可能です。
なお、組織の集計結果を得たい場合は、あらかじめ本人の同意を得るか、個人が特定できない方法により担当者が受検者の検査結果を入手し、データ入力・集計を行います。
検査の実施
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実施
●回答／採点用紙の１枚目「回答用紙」
受検者は、140の質問に「思わない」～「かなり思う」の５段階で回答します。
採点・集計
●回答／採点用紙の２枚目「採点用紙」
受検者は「採点のしかた」に従い集計します。
結果の整理
●結果の見方・対処の仕方（自己診断用紙）
受検者は集計結果より素点を転記し、同じ数値の目盛りに○印をつけ、プロフィールを作成します。また、総合評価点も算出します。
総合評価点のコメント欄、および各尺度の説明、ストレス過程の説明を読み、自身の職業ストレス状況や対処への自己理解を深めます。
この結果をもとに個別面談を行うこともできます。
ご利用の留意点
- OSI 使用者はその利用に際し、受検者の健康・福祉と利益を増進するための努力をし、検査結果の悪用を防がなければなりません。
- OSI の利用に際し、採用・選抜・昇進あるいは業績評価等の目的のために使用することはできません。
- OSI の実施は、受検者本人が検査の性質ならびに目的を理解し、本人の同意を得た上で、実施されなければなりません。
- 受検者本人の同意がなければ会社（事業所）が個人の検査結果を入手することはできません。
- 受検者本人の同意がなければ、健康管理担当者あるいはカウンセラーは個人の検査結果を入手することはできません。
- 組織の評価のために個人の資料を利用する場合は、個人の匿名性を保証し、そのプライバシーを保証しなくてはなりません。
教育・研究機関における研究調査等で、別仕様でのご利用をお考えの場合は、ご相談ください
資料請求
- 活用事例、カウンセリング場面での事例を掲載したパンフレットをご用意しています。
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資料に関するお問い合わせ――雇用問題研究会 普及促進課 電話 03－5651－7072