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ストレスチェックとOSI


労働安全衛生法が改正され(平成26年6月25日公布)、平成27年12月1日より施行されました。これにより、ストレスチェックと面接指導等が事業者に義務づけられることになりました(従業員50人未満の事業場は当分の間努力義務)
このストレスチェック制度は、定期的に労働者のストレスの状況について検査を行い、本人にその結果を通知して自らのストレスの状況について気付きを促し、個人のメンタルヘルス不調のリスクを低減させるとともに、検査結果を集団的に分析し、職場環境の改善につなげるためのものです。
OSI職業ストレス検査は、ストレスチェック制度に定められたストレスチェックの実施にご利用いただけます。

ストレスチェック制度に対応

OSI 職業ストレス検査は、改正労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度に対応した検査です。


ストレスチェックの定義による条件
労働安全衛生規則 第52条の9
OSI職業ストレス検査での該当
職場における当該労働者の心理的な負担の原因に関する項目 A 職業役割検査(60問)
当該労働者の心理的な負担による心身の自覚症状に関する項目 B ストレス反応検査(40問)
職場における他の労働者による当該労働者への支援に関する項目 C ストレス対処検査(40問)

ストレスチェック制度におけるご利用方法


Web版は、全労働者対象に行うストレスチェックとしてご利用いただけます。


労働者OSI-Web版画面で、ストレスチェック実施後すぐに結果を見ることができます。
事業者 集団ごとの集計結果をOSI-Web版画面にて、随時確認できます。
(ただし、10人未満の集団の結果は表示されません。)
実施者 全従業員の実施データをCSVファイルにて別途、お送りします。
集団ごとの集計結果もOSI-Web版画面で確認できます。


ペーパー版は、ストレスチェックを「職業性ストレス簡易調査票(57項目)」によって実施した場合、その結果、高ストレス者に該当した方へのカウンセリングにご利用いただけます。
OSIは質問が全部で140項目あり、高ストレス者の状況をより詳しくアセスメントするため、改善ポイントが明確になり、今後の対応を検討するのに役立ちます。
*全労働者対象にペーパー版をご実施される場合は、集団ごとの集計は、実施者または実施事務従事者が行います。


「職業性ストレス簡易調査票」ではアセスメントできない項目
ストレス原因 役割の曖昧感、責任度
ストレス反応 職業的ストレス反応、対人的ストレス反応
ストレス対処 レクリエーションによる対処、論理的対処

なお、ペーパー版はストレスチェック制度以外でも、メンタルヘルス・セミナーやキャリア・カウンセリング時等にも広くご利用いただいています。


●厚生労働省ホームページ ストレスチェック制度関連ページ


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