キャリアカウンセリングの様々な現場で
活躍される方々によるリレーコラム。

「職業安定広報」2005年5/21号より

社団法人 大阪府経営合理化協会
人財開発部マネージャー
土肥眞琴

 

 若年者のキャリア形成支援において、特に効果的とされるものに「啓発的経験」があります。「インターンシップ」や「日本版デュアルシステム」がその代表例と言えましょう。
 (社)大阪府経営合理化協会では、平成14・15年度の2年間にわたり、経済産業省・産業技術人材育成インターンシップ推進支援事業のマッチング団体として、協会会員企業を中心とした中堅・中小企業とインターンシップ希望学生のマッチング事業を実施、現在も継続中です。
 私が「インターンシップ」に関心を持ったのは、日本産業カウンセラー協会向上訓練での木村周先生のご講義がきっかけでした。具体的な職業・企業情報に乏しく、アルバイト等、ごく限られた仕事体験・人間関係からの情報だけで初職を選択してしまう、あるいは選択することを恐れて、結局フリーター等に進んでしまうような学生達にとって、非常に有益な制度であることは言うまでもなく、企業PRの不得手な中堅・中小企業にとっても、将来の人材確保に結びつけることもできる、いい機会だと考え、勤務先での導入に取り組んだのです。幸い、近畿経済産業局の当時の担当係長から、全面的なご助言・ご支援をいただき、「インターンシップは初めて」という企業・学校を中心に、マッチング実績を挙げることができました。また弊協会でも、ごく少人数ではありますが、インターンシップ実習生を受け入れております。
 この経験を通じて痛感しているのは、インターンシップを本当の「啓発的経験」とするためには、参加学生の「自発・自立・自律」が不可欠だということです。もちろん受入企業や送り出す学校の責任も大きいのですが、いわゆる「お膳立て」カリキュラムに乗っかって、行事的にインターンシップに参加する学生が増えるにつれ、「ミスマッチ」も増えています。
 来春新卒採用予定者数増加が喧伝されるにつれ、利にさとい学生のインターンシップ参加意欲は一気に減退、受入企業数に見合う学生が集まらない傾向も出てきています。
 「自分は将来こういう仕事に就きたい」、「こういうことを教えてもらいたい」等、自分の希望を明確にすることもなく、「学校からここに行け、と言われたので」、「就職するわけではないから、ここでもいいかと思って」と平然と言い放つ学生では、現場の社員と良好な人間関係を結ぶどころではありません。
 なぜインターンシップに参加したいのか? 何を学ぼうと思うのか?等、一番基本となる問いに、自分なりの答えを出す努力は最低限必要だと思います。企業にとっても同様です。企業の場合は、「答えは出てないけど、まあ、やってみようか」では、貴重な時間とお金を使って参加する学生に対して、あまりに無責任です。また受入企業の社員にとっても、通常業務に附加する形でインターンシップ研修生への指導を行うのですから、その負担は大変なものがあります。(研修期間中に見学に行きますと、直接指導をしている社員の方々の善意・熱意に、胸が熱くなることがしばしばあります。)
 「啓発的経験」には、その人なりの「気づき」がなければなりません。相談業務に携わる方々には、安易な「仕事経験」との差異を明確にしたご指導をお願いしたいものです。
 
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