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仕事に対する好みや関心の強さ、心理的傾向を測定するキャリア・ガイダンス用検査
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Vocational Preference Inventory

| ●問題・回答用紙(結果の見方・生かし方、付き) ●手引 ●VPI 利用者のための職業ガイド | 460円 1,380円 250円 | [いずれも消費税込] |
VPI 職業興味検査は、160の具体的な職業名を提示し、それに対する興味・関心の有無を回答することにより、6種の職業興味領域に対する個人の興味・関心の強さを測定するとともに、個人の心理的傾向を5つの領域について把握しようとするものです。
大学生等に対する進路指導や就職ガイダンスの用具として、職業との関わりにおいて自己理解を深め、望ましい職業探索や職業選択活動を促進するための動機付けや情報を提供します。
VPI 職業興味検査の原版は、アメリカのジョンズ・ホプキンス大学名誉教授のジョン L.ホランド(John L.Holland)によって開発されたVPI(Vocational Preference Inventory)であり、アメリカでは大学生のキャリア・ガイダンス用の検査として広く利用されています。この原版を独立行政法人労働政策研究・研修機構(旧・日本労働研究機構)が日本向きに翻案したものであり、日本版の開発に当たっては、ホランド理論の日本人への適用性をはじめ、様々な基礎的研究が行われています。
2002年4月に改訂が行われ、第3版として発行しました。
対象
高専・専門学校・短大・大学・職業訓練校・職業相談機関等
検査の特色
- 検査項目に具体的職業名という一般的かつ簡単な素材を用いているため、検査に対する受検者の防衛的な態度を取り除きやすく、また、積極的な関心を引き出すことができます。
- 検査の方法が簡便で短時間で実施できます。実施および採点に要する時間は20分程度ですが、信頼性のあるさまざまな情報が得られます。
- 受検者自身が、自分で実施・採点でき、さらに「結果の見方・生かし方」が用意されていますので、個別の職業相談時だけでなく、就職ガイダンスや就職セミナー等の集団場面でも活用できます。
- 受検の際に見られる受検者の防衛的な態度を測定する尺度が用意されていますので、その得点により結果の信頼性を評価することができます。
- 検査項目および興味領域別の職業例示等は、職業情報探索の手がかりとして直接利用することもできます。
検査の構成
【興味領域尺度】
- R尺度 Realistic Scale:現実的興味領域
機械や物を対象とする具体的で実際的な仕事や活動に対する好みや関心の強さを示す。 - I尺度 Investigative Scale:研究的興味領域
研究や調査などのような研究的、探索的な仕事や活動に対する好みや関心の強さを示す。 - A尺度 Artistic Scale : 芸術的興味領域
音楽、美術、文芸など芸術的領域での仕事や活動に対する好みや関心の強さを示す。 - S尺度 Social Scale : 社会的興味領域
人に接したり、奉仕したりする仕事や活動に対する好みや関心の強さを示す。 - E尺度 Enterprising Scale : 企業的興味領域
企画や組織運営、経営などのような仕事や活動に対する好みや関心の強さを示す。 - C尺度 Conventional Scale : 慣習的興味領域
定まった方式や規則に従って行動するような仕事や活動に対する好みや関心の強さを示す。

【傾向尺度】
- Co尺度 Self-Control Scale : 自己統制傾向
自己の衝動的な行為や考えをどの程度統制しているのかを示す。 - Mf尺度 Masculinity-Feminity Scale : 男性-女性傾向
男女を問わず、一般に男性が好む職業にどの程度強い関心を持っているかを示す。 - St尺度 Status Scale : 地位志向傾向
社会的威信や名声、地位や権力などに対して、どの程度強い関心を持っているかを示す。 - Inf尺度 Infrequency Scale : 稀有反応傾向
職業に対する見方がどの程度常識にとらわれず、ユニークであるかを示す。 - Ac尺度 Acquiescence Scale : 黙従反応傾向
どのくらい多くの職業を好んだかを示す。
結果の見方・生かし方
興味領域尺度、傾向尺度について、粗点からパーセンタイル順位が一目でわかるプロフィール、職業領域の解説および職業例の一覧を使って職業探索ができます。
ワークシート形式により結果の整理・解釈がしやすくなっています。
「VPI 利用者のための職業ガイド」(2005年6月発刊)でさらに詳しい職業情報を提供します。
●結果の見方・生かし方
クリックすると拡大してご覧いただけます。
クリックすると拡大してご覧いただけます。
実施にあたって
本検査は大学、短期大学在学生を対象として標準化が行われており、社会人に対して実施する場合には年齢、教育水準、職業経歴等を考慮して結果の解釈を行う必要があります。また、本検査は進路指導や就職ガイダンスの用具として開発されたもので、採用等の選考場面での使用は不適切です。
